いよいよきたか、ということです。いやまだまだですね。米国ETFの買い場待ちをしているわけですが、米株三指標は2％近くの下げ。S&P500は日足のRSI（Relative Strength Index、買われすぎか、あるいは売られすぎかを判断する指標）が昨年10月以来の40を切る水準となりました。
RSIをまとめ買いの判断基準とする場合、週足でみるのが適切とされていますので、週足より頻繁に動く日足での判断ではまだ早いわけですが、明日のFOMCなど今後の動きに期待したいと思います。
しかしなんといっても足下では世界を揺さぶっている恒大集団のデフォルト問題、そしてこれを端緒とする中国不動産バブル崩壊と世界経済への影響が囁かれはじめました。今のところはリーマンショックのときのようなクラッシュになる可能性は低いとみられているようですが、2015年のチャイナショックくらいは覚悟したほうがいいかもしれませんね。
また今後の焦点として中国政府は恒大を救済するのか、どのような対応をとるのかが注目されています。
そこでチャイナショック時のS&P500と香港ハンセン指数、当時の中国政府の対応などを確認しておきたいと思います。（※S&P500と香港ハンセン指数の比較グラフを下記に掲載）
起点と期間
- チャイナショックは2015年6月12日を起点とする（ウィキペディア）
- そこからハンセン指数が底値をつけてから元の水準に戻ったのは2017年の7月31日
ハンセン指数
- 一ヶ月後に△14％暴落し、そこからさらに2016年の2月12日、つまり起点から数えて8ヶ月後には△33%の暴落を記録
- △33%の暴落から元の水準に戻った2017年7月31日まで16ヶ月を要する
S&P500
- 二ヶ月後に△11％暴落し、その後上昇するが2016年2月12日には起点から△13%の暴落
- しかし2ヶ月後には元の水準に戻している
中国政府の対応
- 空売りの制限
- 投資信託、年金基金に株式購入を強制
- 新規株式公開停止
- 企業の5%を越える株式保有社に対して株式売却禁止
- 7月8日から株式市場の45%にあたる1300社の株式取引の停止
こうしてみると、中国政府の株式の取引に対する規制など民主主義国家では考えられない強制的な対策をもってしても二年あまりの期間にわたって株式市場が混乱したことがわかります。また一方、S&P500でみる米国株式市場への影響は限定的だったのだとわかり、少し安心してしまいました。（今回の潜在的危機と問題の本質や影響度は異なりますが）
つまるところ今後も、いかなる理由にせよ株式市場の暴落は避けられないと思っていますが、問題はそれがいつなのか、どのくらいの期間、どの程度の影響を受けるのかです。過去を確認することによって少なくとも気構えと、投資に対する自身の関わり方や資産アロケーションに対する指針を備えることができます。
Be water, my friend.
